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首都(関東)直下型地震はいつ起こる?発生場所と確率をチェック

投稿日

「いつ起きても不思議はない。」

災害などの予測でよく使われる言葉ですが、あまり嬉しくない言葉ですね。

とくに、その災害が起こると言われている地域に住む者にとっては、嬉しくないどころか非常に恐ろしい言葉です。

最近、話題になることが多い、首都(関東)直下型地震も

「いつ起きても不思議はない。」

災害の地域の一つなのです。

そこで今回は、首都(関東)直下型地震は、はたしていつ起こるのか。

首都(関東)直下型地震の発生場所と確率はどのくらいなのか。

もし首都(関東)直下型地震が起きてしまった場合、避難と対策はどうしたらよいのか。

その辺りを調べてみたので、ご紹介していきますね。

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首都(関東)直下型地震はいつ起こる?その確率は?

大地震のタイプは、大別して2種類あります。

一つは、

プレートの大規模な移動による地震

『東日本大震災』

『南海トラフ地震』

などが、これにあたります。

次に、

海溝型

と言われるタイプの地震では、

非常に広範囲に被害がおよび、また、大津波が発生する場合もあります。

よって大災害になる場合が多いのです。

この地震のメカニズムは、プレートの移動により、大陸プレートと海洋プレートが接する部分にひずみがたまり、それを元に戻そうと一挙に跳ね戻す動きが、我々に地震となって現れるのです。

2つのピンポン玉や、テニスボールを押しつけあって、次第に力を加えていくと、ポンとはじける、そんなイメージでしょうか。

もう一つは、特定の地域(内陸部)の直下にある、活断層がずれたり、壊れたりすることで起きる地震で、地震の範囲は狭いことが多いのですが、

揺れ(震度)は激烈

になることがあります。

これが、内陸型地震と呼ばれる地震で、いわゆる

直下型地震

とも呼ばれます。

このタイプの地震で有名な地震が、

『阪神・淡路大震災』

『新潟県中越地震』

などです。

活断層には通常、割れ目があり、その割れ目の部分が、落ち込んだり、ずれたりすることで直下型地震が発生します。

震源の深さは比較的浅く、内陸部ですので、津波が発生する可能性は低いです。

イメージとしては、2冊の本を指で挟んでいると、どちらかのあるいは両方の本が、指の間から滑り落ちる、というところでしょうか。

現在、話題になっている『首都(関東)直下型地震』は、この活断層タイプの地震です。

はたして、この首都(関東)直下型地震が発生するのはいつごろになるのでしょうか。

なお、『首都』といっても、必ずしも東京だけで発生するものではありません。

神奈川県や千葉県など、広く首都圏一体で発生する地震を総称して、『首都直下型地震』とされています。

過去に起きた首都圏での大地震は、以下のとおりですが、このリストでは海溝型と活断層型の両方が含まれています。

過去に起きた首都圏での大地震
発生年 発生場所または地震名 規模(マグニチュード) 亡くなった人の数
878年 関東諸国 M7.4 測定不能だが多数
1498年 明応地震 M8.2 約4万人
1703年 元禄地震 M8.1~8.2 約6700人
1707年 宝永地震・富士山噴火 M8.4~8.6 測定不能だが多数
1854年 安政東海地震 M8.4 約3000人
1894年 明治東京地震 M7.0 31人
1923年 関東大震災 M7.9 10万5385人(日本災害史上最大)
2005年 千葉県北西部 M6.0 なし

首都圏の大地震が、200年ほどの間隔で起きるという説は、以下のよう関東での大地震が、およそ200年強の間隔で発生しているからです。

1498年 明応地震 犠牲者約4万人

1703年 元禄地震 約6700人

1923年 関東大震災 約10万5千人

しかし、これらの地震は、現在想定されている、首都(関東)直下型地震のような直下型地震とは限らず、むしろ海溝型地震の方が多いのです。

それだけに首都圏での直下型地震が、必ず200年間隔で起きるということでは、なさそうですね。

とはいえ、海溝型地震による関東での大地震が、おおよそ200年強ごとに起きていることも、確かな事実です。

そのことから、次の首都圏での大地震は、

2040年頃から2100年あたり

に発生する可能性が、かなり高いようです。

というわけで、海溝型地震による大震災の発生は、直近には起こりそうにありません。

一方で直下型地震の場合は、周期性については不明な点が多く、海溝型のように何年間隔という予想はほとんど不可能です。

つまり、明日起きても不思議ではないし、100年後かも知れません。

政府の発表では、首都(関東)直下型地震が起こる可能性は、

今後30年以内に70%

となっています。

これは、言い換えてしまえば、いつでも起こる可能性があるということです。

このあたりが、直下型地震の怖いところですね。

それと『地震予知はあたらない』という説は、完全に定説になっています。

それを承知の上で、東京近辺で今後震度6弱以上の大地震が起こる確率が上がっているという情報が、2014年度版の情報として、地震調査委員会から発表されました。

震度6弱以上の大地震が起こる確率 2014年度版の情報

横浜市役所 78%(13年度版 66%)

さいたま市役所 51%(13年度版 30%)

千葉市役所 73%(13年度版 67%)

東京都庁 46%(13年度版 26%)

となっています。

この首都(関東)直下型地震の震源地ですが。

東京湾北部

という説が有力です。

ここでは、1855年の安政江戸地震(M7)や、1894年の明治東京地震(M7)が発生していて、2015年にはM3クラスのの地震が、1時間以内に5回も連続して起こっています。

地震がおこりやすい地帯ということなのですね。

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首都(関東)直下型地震が起きたら…?場所はどこ?

首都(関東)直下型地震が起きたら、どのような災害になるのでしょうか。

中央防災会議の2013年のレポートでは、このように示されています。

中央防災会議の2013年のレポートによる被害

東京湾北部地震(海溝型)M7.3発生 冬期 午後6時 風速15m/秒

亡くなる人 約23,000人 (当初は13000人 後に修正)

全壊の建物 約85万棟

経済被害 約95兆円

都心西部直下地震(直下型) M6.9 冬期午後6時 風速15m/秒

亡くなる人 約13,000人

電車や車両による事故により 400人

一読しただけで、気の遠くなりそうな恐ろしさですが、これでも甘いという人が実に多いのです。

その点は後に書くとしまして、特に危険な場所としてリストアップされているのは、以下の所です。

東京都都市整備局発表による危険な場所

建物倒壊危険度と火災危険度

1 墨田区 墨田3丁目

2 新宿区 若葉3丁目

3 荒川区 町屋4丁目

4 品川区 二葉3丁目

5 足立区 千住柳町

6 足立区 千住4丁目

7 墨田区 京島3丁目

8 足立区 柳原2丁目

9 荒川区 荒川6丁目

10 墨田区 東向島1丁目

やはり下町が圧倒的に多いですね。

下町独特の狭く混雑した状況のためでしょうか。

次は危険な地下鉄の駅のリストです。

危険な地下鉄の駅 ワースト10

1 住吉(半蔵門線)

2 森下(都営大江戸線)

2 水天宮前(半蔵門線)

4 錦糸町(半蔵門線)

4 押上(半蔵門線)

4 清澄白河(半蔵門線)

7 浜町(都営新宿線)

8 築地市場(都営大江戸線)

8 西大島(都営新宿線)

10 東銀座(日比谷線)

10 森下(都営新宿線)

こちらも下町が多いようです。

発表では、亡くなる人の数が、2万3000人にものぼる、ということですが、これは全く甘い想定だと思いますね。

もっとも、この想定では、建物の損壊や火災による直接のものだけで、その他の原因による被害者は入っていませんから、当然かも知れません。

上記以外の原因による人的被害は、次のような被害が考えられます。

その他の原因による人的被害

火災旋風による被害

とくに下町の木造住宅では、関東大震災の例を見ても、膨大な人的被害が予想される

液状化現象による被害

最初の地震による液状化現象で、地盤が緩んでいるところに、M6ー7クラスの余震があった場合の建物損壊による被害も、甚大になると思われる

新幹線などの高速鉄道での被害

時速300キロで走行中に、震度6ー7クラスの揺れがあれば、車両の脱線(というより線路外への飛び出し)は避けられない

その場合は、その車両に乗っていた人の大半は亡くなるものと思われる

地震発生時に走行中の新幹線車両の数は10は越えると思われるので、これだけで1ー2万人の人的被害となる

地下鉄内での被害

浸水による被害

地下鉄は送風以外に、電車の走行による通風が行われているが、電車が止まればこの換気は行われず、二酸化炭素が増えるので、呼吸困難による被害者が多数発生する恐れがある

エスカレーターなどでの二次的被害

地震発生時にエスカレーターに乗っていた人がパニック状態になり、ドミノ倒しとなる可能性が高いが、その際の人的被害も相当数にのぼりそう

交通事故の発生

上記と同様に、高速道路などで高速走行中の自動車事故による人的被害も、多数発生する可能性大

これらの原因による被害は、各種報告などではほとんど考慮されていません。

上記を総合的に独断で勘案すると、

亡くなる人の数は恐らくは数十万人

にのぼり、南海トラフ地震に匹敵する人的被害が発生する可能性は、非常に高いと思います。

また、首都(関東)直下型地震の場合は、緊急地震速報は役に立ちません。

緊急地震速報は、最初に到達する小さな揺れのP波を関知して、大きな揺れのS波が到達する前に、警報を出すというシステムです。

直下型地震の場合は、SP両方の波に時間差がほとんどないため、一気に大きな揺れが襲って来ることから、速報が間に合わないのです。

なお、『火災旋風』とは、火災の際に炎と旋回流が相互に作用して起こる、炎による竜巻のような現象です。

建物が密集している所では、気流による旋回流が起こりやすので、下町のような密集地帯では、とりわけ危険です。

この火焔旋風により、火柱は、高さが200メートルにも達するとがあるそうです。

関東大震災の時には、下町の墨田区の一ケ所だけで、

4万人近い犠牲者

が発生しましたが、この時にも火焔旋風が発生していたとされています。

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首都(関東)直下型地震の避難と対策は?

首都(関東)直下型地震が実際に発生した場合、どのように避難すればよいのか?

これについては、どの公的資料でも、

『ほとんど考慮されていない』

というのが実情のようです。

大型の直下型地震では、東京全域と周辺のいわゆる首都圏全体に被害が及ぶと思われますが、その場合の

被災者数は2000万人以上

となります。

その全ての人々が、避難が必要になるわけではないにせよ、少なくとも1000万人前後の避難対象者は発生するでしょう。

どの区でも、避難対策として非常食などの食糧や飲用水を備蓄していますが、1000万人に行き渡るとは、とうてい考えられません。

個々の自宅に、それらの非常食や飲料水を備蓄するにしても限界があります。

それに食糧や水などの援助物資を、一般の人々が入手出来るようになるのは、かなりの日時を要するでしょう。

水道や電気の復旧にしても、これだけ広範囲で多大な損害が発生しますと、1日や2日で完全復旧ということはあり得ません。

このような状況を考えますと、地震で直接の人的被害がなかった人でも、非常に悲惨な生活環境になることは、間違いないでしょう。

とはいえ、少しでも生き残りの可能性をあげるためには、地震発生時への備えとして、

災害発生時への備え

倒れやすい家具の固定

初期消火用の水の準備(ポリタンなど)

ヘルメットなどの防災具の準備

簡易シェルターの準備

食糧や飲料水の備蓄

簡易な医薬品の常備

通信手段の確保(携帯やスマホなど)

情報受信の備え(電池駆動のラジオなど)

などを、予め準備しておく必要がありそうですね。

また、地震発生時には

大きな揺れを感じたら、すぐに机、その他の丈夫な家具の下に入り、頭を両腕で抱えて守る

などが、よく言われています。

さらには、大地震の際には、帰宅困難者の問題もあるでしょう。

首都(関東)直下型地震が発生した場合には、

約989万人の帰宅困難者

が発生するといわれています。

内閣府の想定では、この帰宅困難者を自宅に送り届けるために、バスを使うとしますと、

およそ6日間かかる

という試算をしています。

これではどうにもなりません。

その間、どこに宿泊し、どのように食事をとればよいのでしょうか?

これは個人では対策がとりようのない問題なので、国や、企業などで非常食や、寝具などの対策をしてもらうしか方法はなさそうですね。

 

まとめ

首都(関東)直下型地震の怖いところは、

「いつ起きても不思議はない」

という点です。

直下型地震には、海溝型地震のような周期性はないのです。

明日起こるかもしれないし、100年先かもしれないという、始末に負えない地震なのです。

しかも、地震の被害範囲は、海溝型地震よりも狭いのに、揺れの激しさは非常に大きいので、建物の倒壊なども多くなる傾向にあります。

この直下型地震の避難にしても対策にしても、絶対に有効な対策などというものはありません。

しかし、生き残りの可能性をあげるためには、そんな対策でも、しないよりは遙かにマシでしょう。

大きな災害では、ほんのちょっとしたことが、生き残るの鍵となることも、ままあるようですので、日頃から防災対策を考えておきましょう!

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