中国では、過去に何度も中国株の大暴落を引き起こしていますよね。
2015年6月に起きた、いわゆる『チャイナショック』。
2016年1月に起きた大暴落。
などなど…。
この場合は、株バブルが崩壊しただけだったのですが、2017年には、ついに中国の不動産バブルが弾けるのではないかと言われています。
というのも、今の中国経済は、いわゆるリーマンショックを引き起こしたサブプライムローン問題で揺れたアメリカと全く同じパターンにあるからです。
再び中国のバブルが弾けるとなると、日本にはどのような影響があるのでしょう？
今回は、中国株に関するこれまでの動きをまとめ、日本に起こりうる悪影響について解説していきます！
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2015年6月の中国株大暴落『チャイナショック』とは？
まずは、これまでの中国株の大暴落についてまとめてみます。
1つ目は、2015年6月に起きた中国株の大暴落『チャイナショック』についてです。
この『チャイナショック』こそが、2017年に中国の不動産バブルが弾ける原因に繋がると言われています。
この時は、株バブルが崩壊したことで、わずか1か月で上海証券取引所のA株は株式時価総額の3分の1を失うという事態に陥ったのです。
では、なぜ株バブルが崩壊したのでしょう？
きっかけは、暴落に至るまでに個人投資家たちは巨額の株式投資を行い、株バブルを膨らませ続けたことにあったようです。
その背景としては、中国の国営メディアが一般の投資家たちを煽り立て、ハイリスクな信用買いに向かわせていたとのこと。
「土地を買おう！」
「株を買おう！」
と言っていたわけですね。
これによって投資が加速しましたが、ここで問題が起きてしまいます。
株価上昇率が経済成長率をしのぎ、投資家の投資する企業の利益を上回っていたのです。
そのため、株価が下落すると、投資家たちは追加保証金が必要になってしまいますよね。
そして、多くの投資家が持っている株式の売却を迫られることになり、最終的に株価の急落につながったのです。
もちろんこの急落に対し、中国政府は何もしなかったわけではなく、ちゃんと対策を講じました。
- 空売りを規制（違反したら逮捕！）
- 大手の投信と年金基金に株購入を迫る
- 株を買うための基金も設立
- 持ち株比率5%を超える株主の株の売買禁止と1300社における株式の取引停止
などです。
ただ、どれも効果はなく、中国株は下落し続けたのです。
世界に影響が出たのは、この1か月ほど後のこと。
各国の主要株価指数が暴落することとなってしまい、
NYダウは3000ドルほど、日経平均株価は4000円ほどが、たった1か月で下落してしまいました。
これが、2015年に起きたチャイナショックです。
2016年1月の中国株大暴落を解説！
中国では、2016年1月にも株が大暴落しました。
これはニュースにもなりましたし、年始のことだったので覚えている人も多いかと思います。
その大暴落が起きたのは2016年1月4日のこと。
いきなり、上海総合指数が3572から3296という、
約7.7%の下落
をしました。
上海株式市場ではサーキットブレーカーが発動し、取引が一時中断という事態に発展。
しかもこのサーキットブレーカー制度、中国での導入初日だったので、奇しくも、いきなり発動する前代未聞の出来事となってしまったのです。
この時の暴落理由は2つあります。
1つ目は1月4日に発表された『2015年12月の中国製造業景況指数（PMI）』で、
- 鉄鋼、造船などの業界が10カ月連続で減速
- 対ドル相場での人民元安が5年ぶりの水準に達した
といったことから、中国経済の減退がより明確になったせいだと言われています。
もう1つは、このサーキットブレーカー制度が導入されたことで、
「このままだと取引中断になる！」
と焦った投資家による株売却が増加。
サーキットブレーカーそのものがさらに中国株の急落を手助けしてしまったのではないか？
と言われているようですね。
この時は、チャイナショックと違い、
中国での大暴落が起きた同日から世界同時株安となりました。
つまり、世界の投資家もすぐに中国の状況に反応を示したわけです。
2017年に中国バブルが崩壊！？
では、2017年に中国バブルが崩壊するというのは、一体どういうことなのでしょうか？
中国の株バブルは既に、先ほど触れたチャイナショックにより崩壊してしまっています。
それなのに、またもや崩壊するとは…。
実は、2017年に崩壊するのでは？と言われているのは、
中国の不動産バブル
のことです。
そして、その根拠とされているのが、
今の中国経済が、リーマンショック前のアメリカに酷似している
ということを、リーマンショックを予測した投資家のジョージ・ソロス氏は語っています。
つまり、アメリカ経済の時と同じように、少し間を置いて、中国の不動産バブルが弾けていくと予想されているのです。
とはいえ、アメリカの場合は先に不動産バブルが弾け、その後に株バブルが弾けています。
そのため、中国のバブル崩壊は、
弾ける順番だけなら、どちらかというと日本に近い
かもしれませんね。
ただ、日本経済の場合も、不動産バブルと株バブルの暴落には2～3年という間を置きました。
中国の不動産バブル崩壊のおそれがあるのが2017年というのは、いずれにしても変わらないと考えていいでしょう。
問題は、中国は政府による介入の可能性もあるので、さらに状況を予期しにくいことでしょうか…。
予兆なくいきなり、ということもありえるので、中国に依存しているブランドを手にしている場合は注意が必要ですね。
中国の不動産バブル崩壊による日本への影響
中国の不動産バブルが崩壊し、株の大暴落を招いた場合、日本には影響はあるのでしょうか？
経済が再び大停滞…
というようなことはないみたいですが、『日本でも不動産バブルが再び膨れ上がる恐れはある』と指摘されています。
というのも、現在でも日本の不動産に投資している中国人投資家が一定数存在します。
もしかすると、中国の不動産バブルが崩壊することで、
多くの中国人投資家が、日本の不動産へ投資し始めるかもしれない
のです。
多くの中国人は、まず移住しやすいアメリカなどの不動産に投資しているみたいですが、日本は2020年に東京オリンピックが開催されます。
既に、東京オリンピックの選手村付近の高層マンションは、全て中国人に買い占められている報道もありましたね。
そのため、これからオリンピックまでの期間に期待できる不動産市場として、日本への投資が増えることは十分にありえるのです。
東日本大震災や熊本地震からの復興、そして東京オリンピックに向けた建設などで、既に土地価格は上昇の兆しを見せています。
そこに、中国人投資家までなだれ込んできたら…。
さらなる不動産価格の急騰は誰でも予想できますよね。
また、これとは逆に中国の株が急落すると、日本の不動産から中国人投資家が撤退することも考えられます。
つまり、いずれにしても、
日本の不動産市場に何らかの影響を及ぼす
ということは間違いないでしょう。
まとめ
今回は、中国株をめぐる動きについて、これまでの株暴落や、今後の暴落の可能性について紹介しました。
2017年に中国株が再び暴落すると言われているのは、2015年のチャイナショックが影響すると言われています。
アメリカのサブプライムローン問題、そして日本のバブル崩壊と同じように、間を置いて異なるバブルが崩壊するというわけですね。
中国株は、中国政府の介入もあることから、非常に読みにくいです。
取り扱う際には、そのリスクも考慮しておきましょう。
