首都直下型地震はいつ起こる?発生確率や東京の被害をチェック!

時事

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首都直下型地震 eye 1

緊急地震速報は役に立ちません。

緊急地震速報は、最初に到達する小さな揺れのP波を関知して、大きな揺れのS波が到達する前に、警報を出すシステムです。

直下型地震の場合は、SP両方の波に時間差がほとんどないのです。

一気に大きな揺れが襲って来ることから、速報が間に合いません。

なお、

『火災旋風』

とは、火災の際に炎と旋回流が相互に作用して起こる、炎による竜巻のような現象です。

建物が密集している所では、気流による旋回流が起こりやすので、下町のような密集地帯では、とりわけ危険です。

この火災旋風により、

火柱の高さが200メートル

にも達するそうです。

かつて関東大震災の時には、下町の墨田区の一ケ所だけで、

4万人近い犠牲者

が発生しました。

この時にも火災旋風が発生していたと見られています。

現在でも、墨田区の公園には、関東大震災の火災で亡くなった人の慰霊記念碑が建っています。

その慰霊碑によりますと、避難してきたその狭い公園内だけで、数千人が火災で亡くなったとあるのです。

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首都(関東)直下型地震の避難と対策は?

首都(関東)直下型地震が実際に発生した場合、どのように避難すればよいのか?

これについては、どの公的資料でも、

『ほとんど考慮されていない』

というのが実情のようです。

大型の直下型地震では、東京全域と周辺の、いわゆる首都圏全体に被害が及ぶと思われます。

その場合の

被災者数は2000万人以上

となります。

その全ての人々に避難が必要になるわけではないにせよ、少なくとも

1000万人前後の避難対象者は発生

するでしょう。

どの区でも、避難対策として非常食などの食糧や飲用水を備蓄していますが、1000万人に行き渡るとは、とうてい考えられません。

個々の自宅に、それらの非常食や飲料水を備蓄するにしても限界があります。

それに食糧や水などの援助物資を、一般の人々が入手できるようになるのは、かなりの日時を要するでしょう。

水道や電気の復旧にしても、これだけ広範囲で多大な損害が発生しますと、1日や2日で完全復旧することはないです。

このような状況を考えますと、地震で直接的な被害がなかった人でも、非常に悲惨な生活環境になることは、間違いありません。

とはいえ、少しでも生き残りの可能性をあげるためには、地震発生時への備えとして、

災害発生時への備え

倒れやすい家具の固定

初期消火用の水の準備(ポリタンなど)

ヘルメットなどの防災具の準備

簡易シェルターの準備

食糧や飲料水の備蓄

簡易な医薬品の常備

通信手段の確保(携帯やスマホなど)

情報受信の備え(電池駆動のラジオなど)

などを、予め準備しておく必要がありそうですね。

また、地震発生時には

大きな揺れを感じたら、すぐに机、その他の丈夫な家具の下に入り、頭を両腕で抱えて守る

と、よく言われています。

 

さらには、大地震の際には、帰宅困難者の問題もあるでしょう。

首都(関東)直下型地震が発生した場合には、

約989万人の帰宅困難者

が発生するといわれています。

内閣府の想定では、この帰宅困難者を自宅に送り届けるために、バスを使うとしますと、

およそ6日間かかる

という試算をしています。

これではどうにもなりません。

その間、どこに宿泊し、どのように食事をとればよいのでしょうか?

これは個人では対策がとりようのない問題なので、国や、企業などで非常食や、寝具などの対策をしてもらうしか方法はなさそうですね。

 

まとめ

首都(関東)直下型地震の怖いところは、

「いつ起きても不思議はない」

という点です。

直下型地震には、海溝型地震のような周期性はありません。

明日起こるかもしれないし、100年先かもしれないという、手に負えない地震なのです。

地震の被害範囲は、海溝型地震よりも狭いものの、揺れの激しさは非常に大きいので、建物の倒壊なども多くなる傾向にあります。

この直下型地震の避難にしても対策にしても、絶対に有効な対策はありません。

しかし、生き残りの可能性を上げるためには、効果の薄い対策でも何もしないよりは遙かにマシでしょう。

大きな災害では、ほんのちょっとしたことが、生き残りの鍵となることもあります。

日頃から防災対策について考えておきましょう!

 

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